【転職版】履歴書の書き方完全ガイド！見本やテンプレートと職歴・志望動機の例を紹介

転職で使う履歴書の書き方の基本

転職活動で使用する履歴書には、一般的な書き方のルールが存在します。履歴書全体の具体例は以下のとおりです。

履歴書全体を通して、以下の点に注意しましょう。

転職用の履歴書では、新卒採用と異なり、「職歴やスキル」の記載が求められます。採用担当者に自分がどのような経験やスキルがあるのか、わかりやすく書きましょう。

また、手書きで作成するか、パソコンで作成するかについては、応募企業の文化に合わせます。現在はパソコン作成の履歴書が一般的ですが、直筆での申請業務が多い法律系や不動産系・出版系では、手書きの履歴書が好まれる場合もあります。

転職で使える履歴書のテンプレート

ここでは、厚生労働省が作成した履歴書のテンプレートを紹介します。

参照元：厚生労働省「新たな履歴書の様式例の作成について」

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厚生労働省のテンプレートは、志望動機や希望欄がコンパクトにまとまっているため、内容を簡潔にまとめやすいのが特徴です。

アデコの転職支援サービスでも、転職時に使える履歴書のテンプレートを用意しています。項目を埋めていくと完成するので、ぜひこちらもご利用ください。

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転職する際の学歴の書き方とポイント

転職する際の学歴は、基本的に義務教育終了以降を記載します。転職用の履歴書では働き始めてからの経歴が重視されるため、学歴は特に簡潔に記載することが求められます。

転職時の履歴書に記載する学歴の例は以下のとおりです。

学校名は略さず、正式名称を記載します。例えば、「〇〇高等学校」や「〇〇大学」など、正確な名称を用いましょう。

転職の場合は中退や留年についてはあえて書かなくても大丈夫です。記載する場合は、中退の理由を簡潔に補足すると、誤解を避けられます。

転職する際の職歴の書き方とポイント

転職用履歴書において、「職歴」は最も重要な項目のひとつです。職歴の書き方次第で、あなたのキャリアがポジティブに見えるかどうかが大きく変わります。ここでは、具体的な書き方のポイントを詳しく解説します。

書き方の見本

基本的に職歴は以下のように記載します。

学校卒業後の職歴は原則全て記載しましょう。項目には、正式社名、所属部署、雇用形態（正社員以外の場合）を書きます。

ポイントは、具体的な役職名やプロジェクト名、実績を記載することです。短期間しか勤務していない場合でも、職歴はすべて正確に記載します。

在職中の場合

現在の職場で働きながら転職活動をしている場合は、職歴欄に「現在に至る」と記載します。この書き方は以下のようになります。

職歴の最終行の下に、「現在に至る」を改行して左寄せで記載し、その1行下に「以上」を右寄せで書くのが一般的です。この書き方で、現在その仕事に就いている、在職中であることを示します。

もしくは、「在職中」を会社名や職務内容に続けて同じ行に記載します。記載例は以下のとおりです。

退職予定日が決まっている場合は、「現在に至る」や「在職中」の後にその日付を記載しましょう。例えば、「現在に至る（20XX年X月X日 退職予定）」といった形です。

部署異動している場合

同じ会社内で部署異動を経験している場合、異動の経緯を分かりやすく記載することが大切です。以下は記載例です。

部署異動があった場合は、それぞれの部署名と期間を明記しましょう。異動がキャリアアップやスキルの幅を広げた結果であることを強調すると、ポジティブな印象を与えられます。

退職から時間が経っている場合

転職活動をする際に、退職後のブランク期間がある場合、その理由を適切に説明しましょう。たとえば以下のように記載します。

退職からブランクがある場合：

前職をやめてから転職活動に専念しており、1〜2ヶ月程度の「空白期間」がある場合は、通常の退職時と同じように記載します。その際、相手に不信感を与えないように、志望動機の欄で、その期間に取り組んでいたことをアピールしましょう。

病気の療養や親の介護があった場合：

退職後の空白期間がある場合、その期間に何をしていたのかを明確に記載することが重要です。例えば、資格取得のための勉強や、家族の介護、病気療養など、具体的な活動を示すことで、前向きな印象を与えられます。

正社員以外の雇用形態の場合

派遣社員や契約社員として働いていた場合も、履歴書に正確に記載する必要があります。具体的な書き方は、以下のとおりです。

派遣社員

パート・アルバイト

契約社員や派遣社員の職歴も、正社員と同様に明記しましょう。その際、雇用形態を明示することが大切です。

正社員以外の職歴も、「どのような役割や成果があったか」を詳細に記載すると、スキルや経験をアピールできます。

転職回数が多い場合

転職回数が多い場合は、それをネガティブに見られないよう工夫が必要です。記載例は以下のとおり。

転職回数が多い場合でも、すべての職歴を正確に記載しましょう。項目欄が足りない場合は、上記のようにひとつの職場を1行にまとめます。

会社名の下に担当業務を1行分入れたりしますが、職歴が多い場合は担当業務を省き、職務経歴書にしっかり記載しましょう。

職歴数が多い場合は、履歴書と職務経歴書を併用して詳しく伝える工夫が重要です。

転職時の履歴書に書く志望動機

志望動機は、採用担当者に応募者の熱意や目標を伝える重要な項目です。端的にわかりやすく記載し、応募への意思をアピールしましょう。

志望動機は以下の構成で記載すると効果的です。

3つのポイントを踏まえた志望動機の例は、以下のとおりです。

転職時の履歴書の書き方とマナー

履歴書を書く際には、内容だけでなくマナーも非常に重要です。マナーを守ることで、採用担当者に「この人はきちんとしている」と感じてもらえます。具体的には、以下のポイントを意識しましょう。

順番に解説します。

シャープペンシルや消せるボールペンはNG

履歴書を手書きで書く場合は、黒のボールペンを使用して記入するのが基本です。

シャープペンシルや消せるボールペンを使用すると、消えたり修正されたりする可能性があるため、正式な書類としての信頼性を損ないます。

また、消せるボールペンは時間が経つと文字がかすれてしまい、長期保存に不向きなため、履歴書には適していません。記載内容が消えないよう、必ず黒のボールペンを使いましょう。

誤字脱字がないように見直す

誤字や脱字がある履歴書は、採用担当者にマイナスな印象を与える原因となります。特に自分の名前や応募企業の名前を間違えると、「この人は細かいところに気を配れない」と判断されてしまう恐れがあります。

履歴書を書き終えたら、必ず以下の点を見直しましょう。

自分だけで確認するのではなく、家族や友人など第三者にチェックしてもらうと、思わぬミスを防げます。チェックしてもらえる人が身近にいない方は、転職エージェントの利用も検討してみてください。

空欄を作らない

履歴書に空欄があると、熱意や自信がないと誤解されてしまうことがあります。空欄が多いと、応募者の情報が不足し、企業が求める人材かどうかを判断しにくいです。

特に志望動機や職歴欄の空欄は避けるべきです。これらの項目は採用担当者が最も注目する部分であり、しっかり記載することでアピールのチャンスとなります。

履歴書では、できる限りすべての欄を埋めるように心掛けましょう。

複数社応募時は使い回しをしない

複数の企業に応募する際、同じ履歴書を使い回すのは避けましょう。特に志望動機の欄は、応募先企業ごとに内容をカスタマイズすることが重要です。

企業ごとに求める人材像や事業内容は異なります。そのため、それぞれの企業に合わせた志望動機やアピールポイントを記載すると、「この応募者は自社のことをしっかり調べている」と好印象を与えられます。

応募先企業の事業内容や特徴を調べ、それぞれに合わせた志望動機を記載しましょう。

転職の履歴書で採用されやすくなるポイント

転職の履歴書で採用されやすくなるポイントは、以下の2つです。

ポイントを理解できると、採用者の目に留まりやすい魅力的な履歴書が作れます。順番に見ていきましょう。

短く簡潔に記載する

採用担当者は大量の履歴書を見るため、読みやすさが重要です。職歴やスキルは簡潔にまとめ、必要な情報だけを記載しましょう。

職務に関する詳細な内容は、同時に送る「職務経歴書」に記載します。履歴書の段階では、無駄な説明や長い文章は避け、採用担当者がすぐに内容を理解できるように意識しましょう。

提供できる価値を明確にする

志望動機や自己PR欄では、応募先企業に対して自分がどのように貢献できるかを具体的かつ端的に示しましょう。

過去の経験やスキルを基に、どのような価値を提供できるかを明確に伝えることが重要です。厚生労働省が過去に行った調査では、66.1％の企業が転職者の採用理由として「経験を活かし即戦力になるから」を挙げています。
応募先企業が求めるスキルや人材像を求人情報から読み取り、それに応じた内容を履歴書に反映させることで、採用の可能性を高められるでしょう。

参照元：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況（事2.転職者の採用状況）」p.7

履歴書の書き方を押さえて転職を成功させよう

履歴書は、転職活動において最も重要な書類のひとつです。採用担当者が最初に目にする履歴書で良い印象を与えられれば、次の面接に進む可能性が格段に高まります。

本記事で紹介した基本的な書き方やポイントを押さえながら、履歴書を作成しましょう。

「あまり上手な伝え方が思いつかない」「書いた内容で大丈夫か不安」と感じている方は、転職支援サービスの活用もおすすめです。転職支援サービスを活用すれば、数多くの転職をサポートしてきたコンサルタントから適切なアドバイスをもらえます。

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